中小企業診断士講座：財務・会計⑤
2010年11月21日日曜日 23:21 | 0 Comment | 0 Trackback
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11/21の１コマ目。
今日からファイナンス分野の内容になります。
ファイナンスの目的は、企業価値の向上。
どうのようにして企業価値を高めていくのかということを財務的な視点で考えていくための知識になるので、内容はとても興味深くておもしろい内容です。
が、まだあまり慣れていない内容なので、けっこう理解するのが手ごわい内容です。
こりゃ、そうとう復習して身にしていかないといけませんね。特に2次を見据えて、本質を理解して勉強していかなければならない内容です。
今日のメモ。
- 財務意思決定(ファイナンス)には2種類ある。①投資意思決定、②資金調達意思決定。
- ファイナンスの目的は、長期的な視点からの企業価値の最大化。企業価値とは、自己資本の時価総額と負債の時価総額の合計
- (株式の)期待収益率(%) = D1 + (V1 - V0) / V0 = D1 / V0 + (V1 - V0) / V0 (D1 ：1年後の配当金、V1 ：1年後の株価、V0 ：現在の株価、D1 / V0 ：配当利回り、 (V1 - V0)：キャピタルゲイン
- 配当割引モデル(株式の理論価格とは、現在保有する1株によって将来得られる配当金を期待収益率で割り引いた現在価値であるという考えるモデル) ⇒ ①ゼロ成長モデル(配当金が毎年一定)、②定率成長モデル(配当金は一定の成長率で成長)
- ゼロ成長モデル： VE = D / rE (VE ：株価、D ：配当金、rE ：期待収益率)
- 定率成長モデル： VE = D1 / (rE - g) (VE ：株価、D1 ：1年後の配当金、rE ：期待収益率、g ：配当金の成長率)
- 1株当たり配当金(DPS：Dividend Per Share) (円) = 配当金総額 / 発行済株式総数
- 配当利回り(%) = 1株あたり配当金 / 株価 × 100
- 配当性向(%) = 配当金総額 / 当期純利益 × 100 (配当の支払いがどれほどの余力を持ってなされているかを表す指標)
- 1株あたり当期純利益(EPS：Earnings Per Share)(円) = 当期純利益 / 発行済株式総数
- 株価収益率(PER：Price Earnings Ratio)(倍) = 株価 / 1株あたり当期純利益
- 1株当たり純資産総額(BPS：Book-value Per Share)(円) = 純資産額(簿価) / 発行済株式総数
- 株価純資産倍率(PBR：Price Book-value Ratio)(倍) = 株価 / 1株当たり純資産(簿価)
- 1株当たりキャッシュフロー(円) = キャッシュフロー / 発行済株式総数
- 株価キャッシュフロー倍率(倍) = 株価 / 1株あたりキャッシュフロー
- 実質株価純資産倍率(Qレシオ)(倍) = 株価 / 1株あたり純資産額(時価)
- 企業価値 = 株式価値(配当割引モデルで算出) + 負債価値
- 負債価値：VD = I / rD (VD：負債価値、I：負債利子額、rD：負債利子率)
- FCF = 営業利益 × (1 - 税率) + 減価償却費 - 運転資本増加額 - 投資額
- 企業の資本コスト(調達する資金の調達コストの割合、またはコストの額)は、負債コストと自己資本コストを加重平均することで算出できる。
- 加重平均資本コスト (WACC：ワック。Weighted Avarage Cost of Capital) = E / (D + E) × rE + D / (D + E) × (1 - t) × rD (E：自己資本の時価価値、D：他人資本の時価価値、rE：Eの資本コスト、rD：Dの資本コスト、t：税率)
- 企業価値 = 予測期間のFCFの現在価値 + 継続価値の現在価値
- 継続価値 = 予測期間以後のFCF / 割引率 = 予測期間の翌年のFCF / (割引率 - 成長率) (※定率成長モデルの利用)
- 株式価値の算定方法：①純資産額法、②収益還元法、③株式市価法
- 純資産額法：①取得原価法・・・企業評価額 = 総資産(簿価) - 総負債(簿価)、②修正簿価法・・・企業評価額 = 総資産(時価) - 総負債(時価)
- 収益還元法：企業評価額 = (純資産額 × 自己資本利益率) ÷ 資本還元率
- 株式市価法：企業評価額 = 発行済株式総数 × 時価
- 財務レバレッジ効果：負債比率(レバレッジ係数)が自己資本利益率(ROE)の変動に大きな影響を与えること
- MM理論：MMの命題・・・法人税が存在しない市場では、企業価値はその資本構成に依存しない、MMの修正命題・・・法人税が存在するとき、負債利用による節税効果のため、財務レバレッジ(負債比率)が高まるほど節税効果の現在価値分だけ企業価値は上昇する
という感じで、株式投資の本なんかを読んでいると出てくる用語も多数登場しており、比較的とっつきやすい内容ではありました。
が、まだ全然内容は頭に入ってません (- -;;
復習する内容がドンドン貯まってます。。。。
[今日の勉強時間]
授業 2.5 h
